超富裕層になるための「実質実効為替レート」と「購買力平価」（１）

突然だが、報道によると、日本の「実質実効為替レート指数」がほぼ50年前の水準になってしまったという事だ。

これを読んでどう感じるだろうか。

超富裕層を目指すはずの俺にとっては、「日本の通貨（つまり”円”）の何かが”50年前の感覚に戻った”」という程度の認識だ。つまり殆ど何も理解しとらん。このニュースを説明しろと言われても、俺を含めてほとんどの日本人はできないだろう。大体、「50年前の水準」と言われても老人じゃないとよくわからんというのもある。

それはいいとして、昨今物価がどうとか、インフレとか、蜂の頭とか、報道でよく出てくる。今後のためにも、本日はこの「実質実効為替レート」を題材とする。

この手の「用語」は実にややこしい。君は以下の用語の説明ができるか？また、この中で少なくとも1つは正しい用語では無い。それがどれだかわかるか？俺は全くわからない。

為替レート

名目実効為替レート

実質実効為替レート

名目実質為替レート

実質実効為替レート指数

さらに手に負えないのは、単に「為替レート」だとその時の実際の変換レート（為替相場のレート、上記でいうと「名目為替レート」）であることが多いが、記事によっては「名目」とか「実質」とかの「為替レート」なのに、「枕詞」を省略する可能性もある事だ。「為替レート」と書かれると、「各種」為替レートのうちの1つのはずだが、どれだか素人にはわからない。あるいは、「実効為替レート」と書いて、「名目か実質か」と明言していない可能性もある。

為替レートには、とりあえず

か、

という区別（１）と、

か 、

という区別（２）がある（らしい）。ということで、上記2番目の質問の答えは「名目実質為替レート」だ（と思う）。なぜなら、区別の両方の枕詞がついてしまっている。

俺は金融関係者じゃないので、経済や家計に関連するといえども、このようなややこしい数字を常時気にしたくない。唯一の例外は、旅行や日本国外EC利用時で使う、実際の1㌦＝何円で変換という「名目為替レート」だ。わかりやすく「実際為替レート（以下、”実際レート”と略）」とか「実勢レート」という名前に変えてほしい。

さて、それを踏まえて、冒頭の「”実質実効為替レート指数”がほぼ50年前の水準」であるが、「実質」「実効」であるから、「実質」＝「物価上昇率を考慮した数字」で、「実効」＝「対㌦だけでなく、様々な通貨との総合的な関係を考慮」した、円と外貨のレートの何かが、50年前と同等になったという事だ。

それが購買力平価とどう関わるか？俺も自分で理解しているか不安だが、つまり「他の時期と比較した、”実際レート”と”購買力平価”の乖離」が大きい（らしい）。つまり過小評価されているということか。

ところで、「購買力平価」とは何か？それは同じモノやサービスは同一の価格だろうという推定に基づいて、通貨の相対価値を計算したものだ。「ビックマック指数」などが有名だ。他にもスタバのラテとか、電子機器とか、色々あるらしい。

その「購買力平価」と、「実際レート」の乖離は、50年前と現在、大体円が40％低い。つまり、円を外貨に「実際レート」で変換して同じモノやサービスをその通貨の国で買おうとすると、値段の60％にしかならず買えない。買うには、40％追加する必要がある。

日本とアメリカにそのまま当てはめるとすれば、日本で600円で売っている「モノ」があって、アメリカ国内で同じ「モノ」を「実際レート」で円をドルに変換して買おうとすると、1000円分のドルが必要になる。

実際はそのような単純な事ではないらしいが、大勢として、まず「実質実効為替レートが50年来の低い値になり」、またこのような「国内から見た国外の物価の高さの感覚が、50年前に近い」という現状だろうか。

これは一体どういうことなのか？超富裕層になるためには、どう考えるべきだろうか。次の投稿で考える。