困窮の目安である、金持ちの行動について考える。
一凡人 求職中の素人視点なので、真に受けずに疑って読んでくれ。
今更だが、3月はWBCとか、辺野古の事故とか、色々あったが、人々の注目は中東情勢だ。2月末日から軍事行動が始まりちょうどひと月経過した。
ガソリンや発電などのエネルギー直接供給の影響だけでなく、肥料(尿素など窒素系肥料やリン酸の多くは中東で生産される)や医療機器(透析やあらゆる種類の使い捨て医療器具は石油製品であるナフサが原料)などで深刻な問題らしい。
（建前では）超富裕層を目指す俺のゲスい考えとしては現金を積み増していた投資家が買い時を見定めているが買いたくなる程には下がりきっていないというのが感想だ。また、世界情勢の動きから投資先の変更をする人もいるかもしれないが、俺としては今のところ何も考えていない。
ところで、頭の体操として、原油価格が突然高騰したら、どうなるだろうか。
原油産出国としても、価格が高くて売れないとなると、輸出できなくて商売できないから、結局それなりの価格に落ち着いて、漠然と超高騰にはならないかもしれない。
だが可能性がゼロではないし、2倍までいかなくてもしばらく50％高とかで推移するかもしれない。また、影響のある国と、反対に石油価格変動に強い国で差が出る。
AIに聞いたところ、電気代ガス代の上昇は、月数千円であれば削れない費用だから致命的ではないかもしれない。
しかし日本の運輸・旅客業は3割から4割が燃料費だそうから、原油が倍になるとそれが「6割から8割」にコストが上がるので深刻な影響が出る。
多少穏健に「50%高くなる」だけでも費用の45％から60％が燃料代、運送業だけでなくネット販売、旅客業等はまず価格が高騰し、それにより需要が低くなりすぎれば遅かれ早かれ行き詰まる事になる。
また、物流も滞るから、コンビニやスーパーにも満足に商品が並ばず消費者に影響が出る。
まとめると、一般消費者にとって日々の活動である通勤通学、食料品購入、通院や医療、などに深刻な影響が出ることになる。あとは中東以外から原油をどれだけ購入できて社会生活の補填に貢献するかだが、どうなるかわからない。仮に極端に原油供給が絞られれば、多くの人の生活が困窮する。
ここで、多少ゲスく予想を発展？させる。
もし原油タンカーが入ってこなくなると、多方面でサプライチェーンが破綻し、多くの人が困窮する可能性がある。だが、超富裕層とか、特権階級？とか、超有名人とか、そういう連中も一緒に困窮するだろうか。
想像しやすい範囲でいうと、例えば金持ちでいえば有名な経営者とか、あるいは特権？でいえば高級官僚とか政治家とか有名大学の教授とか、あるいは有名人でいえば大御所のタレントとかである。
同じ影響を被るだろうか。
普通に考えて、そういう人達が困窮する確率は、一般庶民に比べて著しく低いだろう。
もちろん、逆張りを考えて、あるいは人気稼業であれば世間の目を計算に入れ「敢えて」その道を選ぶ人も一定数いるかも知れないが、基本は守るべき家族がいたり、自分の生活も守る必要があって、それなりの対策を取る余裕があるならば、そうするだろう。
具体的には、国内の要塞やシェルターみたいな所で物資とともに籠もるか、もっと現実的なのは石油危機の影響がない国や地域へ短期的に移住する。
日本はインフラや国家備蓄がそれなりにあり、また倹約に慣れている国民だから、即座にキューバのようにはならず、最初は一致団結してそれなりに頑張れるかもしれない。しかし供給不足が続くといずれ限界が来る。
しかし、その「限界」の兆候は何かというと、上記のような連中が、国外に逃げ出したりしはじめた時かもしれない。そうなったらいよいよという事だ。そこまで行く可能性は低いが、なった時に改めて考えるより、少しでも余裕のある現在から、一人ひとりが考えられる手を議論したり、それなりの「準備の準備」をした方が良いかもしれない。どうだろうか。
