一凡人 求職中の素人視点なので、真に受けずに疑って読んでくれ。
明けて2022年となった。
昨日も少し触れたが、今年の投資の方針を題材とする。
といっても、毎年同じなのだが、一応元日投稿なので書いても良いだろう。
結論を先に書くと、天変地異とか、中長期的影響がある、予測外の事態が起こらない限り、米国、米国株、米国市場に投資を継続する方針だ。個別の銘柄はどうなるか分からないし株価次第だが、現在保有割合の高い株の買い足しが最優先だ。
根拠については先日何回か書いた。
本日は雇用統計を取り上げる、米国株投資しているなら、毎月の米国「(非農業)労働者統計」は少しは気になるだろう。 俺は全然気にしないが、ニュースで偶然見る度に、「前提が凄い」と感じる。 というのも、
俺の気のせいかもしれないが、米国株投資関連のブログや、経済メディア等でも米国株、米国景気、等について弱気の意見が多くなってきた。本日はこれを題材とする。ニュースや投稿等で、曰く「進行するインフレが米国を襲う」とか、「金融政策の終焉が経済に悪影響」みたいな、それはそれは恐ろしい予測が蔓延ってきた。
最近、米国の国勢調査の人口推計がニュースになった。せっかくなので、本日はこれを題材とする。
一般論としては、米国経済にも、利上げ・インフレ、大型法案の成否とそれによる議会や国民の分断、中間選挙、そしてそもそも高くなりすぎていると言われている株価、等が波乱要因としてある。もちろん、感染症もどうなるかわからない。日本と違って、なぜか米国では感染者数・死者数が依然として高止まりしている。医療崩壊寸前というわけではないが、行動制限等があれば経済に当然影響し、そして株価にも影響がある。
さて、方針不変はいいとして、今年の相場がどうなるか、もちろん誰にも分からない。
だが、予測とか予想でなく、1つの理想というか、希望と言うか、待ち構えている事態の一つに、米国株の急落がある。
方針は米国に投資継続維持だが、資産額が大幅に縮小するにしても、下落を期待している。しかも下落の規模は大きい程好都合だ。
なぜなら、まず、俺はどれだけ下落しようが、それによる売却の必要は無い。
また、下落は買い足す好機になる。
そして、買うための資金が積み上がってきたので、投資の必要がある。
予測とか予想はいいとして、根拠の殆ど無い「期待」だ。でも理想の筋書きを想定しておくのも早い対応の為にも良いだろう。
だがどれ位落ちたら買うのか?それが非常に難しい。原則からすると、「下落率」に基づいて買い時を伺うべきではない。なぜなら企業の実力とか業績に、すくなくとも直接、相関しない。それまでに上がりすぎていれば、調整させて下落率が上がり、そうでないと小幅になる。
従って、株価の適正価格を何らかの方法で計算したい。株の理論値というのは色々計算方法があるので、それを応用して買い時を探れるようになりたい。正直言って、今までは圧倒的に良いに決まっているという思い込み?だけで買い増してきたので、資産時価の上昇は運による物が大きい。
当座はP/E等が手っ取り早いが、他も勉強して、できればここで共有できるくらいになりたい。どうだろうか。